「ISO 26262第2版解説書」(日本規格協会)のPMHF式と別の方法ですが、弊社の方法で計算し直します。弊社のやり方はCTMCの原理を用い、時刻tにおけるDPF確率密度を求め、0からTlifetimeまで積分するというものです。
パターン1
- Pattern 1: SM1⇒IFの順にフォールトが発生し、SM1のフォールトはSM2によって緩和されるが通知されない、または緩和されない。フォールトの暴露時間は、最悪の場合の暴露時間である車両寿命となる。
パターン1は、SM1のフォールトが2nd SM(SM2)で検出されないため、SM1のフォールト全体に対するパターン1の割合は1−KSM,DPFとなり、マルコフ図は以下のようになります。時刻パラメータtまでに最初のSMのフォールトが起き、t′(≈t)がVSGとなる2つ目のIFのフォールトが起きた時刻とします。

PMHFの求め方は、IFのフォールトに関するtからt+δtまでのDPF確率密度を求めます。次にサブシステムについて、DPF VSGとなる確率密度を0からTlifetimeまで積分します。
まず、検出されない部分のSM1のLAT2での状態確率は、 Pr{SM1(undet) in LAT2}=Pr{SM1 down at t∩SM1 fault not detected}=(1−KSM,DPF)FSM(t) 次にIFのLAT2での状態確率は、 Pr{IF in LAT2}=Pr{IF up at t∩IF fault prevented}=Pr{IF up at t}Pr{IF fault prevented}=KIF,DPFRIF(t)
LAT2からDPF1への微小時間間隔δtでの遷移確率は、IFがフォールトによりDPFとなる場合であり、
dPr{IF down in (t,t+δt]|IF up at t}=λIFδt
従って、状態確率(474.2)と遷移確率(474.3)の積をとりIFの(t,t+δt]における確率密度を求めれば、 dPr{IF in LAT2 at t∩IF down in (t,t+δt]}=dPr{IF up at t∩IF fault prevented∩IF down in (t,t+δt]}=Pr{IF up at t}Pr{IF fault prevented}⋅dPr{IF down in (t,t+δt]|IF up at t}=KIF,DPFRIF(t)λIFδt=KIF,DPFfIF(t)δt
IFとSM1にはフォールトの生起について独立であるため、各々の確率はかけることができます。よって、 IFの項(474.4)とSM1の項(474.1)の積をとり、0からTlifetimeまで積分して時間平均をとると、 MPMHF,fsm,P1=1Tlifetime∫Tlifetime0dPr{LAT2 at t∩IF fault prevented∩ IF down in (t,t+δt]}=1Tlifetime∫Tlifetime0dPr{IF up at t∩SM1 down at t∩ SM1 fault not detected∩ IF fault prevented∩IF down in (t,t+δt]}=1Tlifetime∫Tlifetime0Pr{SM1 down in [0,t)∩SM1 fault not detected}⋅dPr{IF down in [t,t+δt)∩IF up at t∩IF fault prevented}=1Tlifetime∫Tlifetime0(1−KSM,DPF)FSM(t)KIF,DPFfIF(t)dt≈12KIF,DPF(1−KSM,DPF)λIFλSMTlifetime=12λSM,DPF,latλIF,DPFTlifetime なお、式変形中に弊社積分公式を使用しています。
(474.5)は図474.2に引用する規格第2版式のPattern 1と正確に一致します。

さらに(474.5)は、図474.3に引用する規格初版第1式のパターン1に相当する部分(図の黄色部分)とも(IF⇒mと読み替えることにより)正確に一致します。

このようにCTMCを用いて、時刻tにおけるDPF確率密度を0から車両寿命まで積分する方法のほうが、ずっと簡単でわかりやすいです。
なお、本稿はRAMS 2024に投稿予定のため一部を秘匿していますが、論文公開後の2024年2月頃に開示予定です。
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